日本ホワイトボード協会 推薦文具
【そもそも】会議のファシリテーターをやりますが、できるだけホワイトボードを使用しています。理由は、以下のようなものがあります。
①全員が同じ目線で会議ができる
②議論が空中戦にならない
③意見が見える化できる
【趣旨】つねにベストな状態でホワイトボードに向かい合いたいんです!
【問題】
①ホワイトボードマーカーのインクが切れている
②ホワイトボードの文字が消しずらい/イレイザーの目が詰まっている
③ホワイトボードが文字が残ったまま
2)ホワイトボードマーカー
ヨクミエール
3)替えカードリッジ
4)補充インク
5)アルコールティシュ
①磁石でボードにつく
②汚れたら汚れた部分は剥がして、まっさらな状態にできる。

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コクヨ めくれるホワイトボード用イレーザー メクリーナ16 本体 サイズ大 RA-31
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2)ヨクミエール
①インクの残量が見える
②カードリッジが取り替え式
-デメリット-
東急ハンズなどにおいていない。
*類似商品としてボードマスターの方が量販店あり、キャップを後ろにつけれるなど、利便性が高いです。デザインでヨクミエールが好きです。
3)替えカードリッジ
¥80くらいでカードリッジは替えます。他のマーカーだと終わるたびに、ぺんごと捨ててしまうのでエコでもあります。
4)補充インク
カードリッジでも良いですが、そのままぶっさせば、補充できます。
5)アルコールティシュ
そもそもホワイトボードの素材で、消えやすい消えにくいがあるので、アルコールティッシュがあるとキレイになります。

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まとめ
ホワイトボードを制すものは、会議を制す!
もう『PR』を「広報/広告 」と同じにするのをやめませんか。広告業界、広報当事者方たちへ
もう『PR』を「広報/広告 」と同じにするのをやめませんか。広告業界、広報当事者方たちへ
クソいけてないのが「広報PR=メディア露出」が指標になっている企業や人や、「PR表示」をインターネット広告団体が定義するなど、はげしくイケていません。
チカイケ秀夫(パーソナル・ベンチャーキャピタル)です。私は普段、企業ブランディングの立場から、プロモーション戦略にも関わっています。
その中でブランディングからプロモーションの話や、相談もありますが、自分が最初に必ず確認するのは「会社と社会は、どういう関係性を作りたいでしょうか」です。
目的は、PRはPublic Relations(社会との関係性)だからです。
ヒアリングで担当者やCEOでも答えられません=本質的な価値が出せていないです。
なぜPR広報が一緒なの
パブリックリレーションズの中で、メディアリレーションもありますが、本質的には、本当に届けたい顧客がいて、その人にメッセージを届けて、認知や共感をもらい、体験してもらい、顧客になってもらうためです。
それが「〜で取り上げられました」で終わっていて、本当の届けたいたい顧客との顔がイメージできているか甚だ疑問です。
なぜ広告表記がPR表記
「広告」と「Public Relations」の概念は、全く違うものが、広告と一緒の概念になっています。
一般社団法人 インターネット広告推進協議会(JIAA)でも、ネイティヴ広告を出す際の義務として「PR表記」になっています。
http://www.jiaa.org/dbps_data/_material_/common/nativead/jiaa_nativeads_150318_1-2_guideline.pdf
組織自体がおかしい
企業の中の組織でも「PR広報」や、マーケティング部の下に「PR」部署もあるので少なくありません。
なぜ誤った定義になったかと本質的な価値について
ここに歴史的な経緯がありますが、このプロセスから今の状況があります。
パブリックリレーションズ(Public Relations)は20世紀初頭からアメリカで発展した、組織とその組織を取り巻く人間(個人・集団・社会)との望ましい関係をつくり出すための考え方および行動のあり方である。
日本には第2次世界大戦後の1940年代後半、米国から導入され、行政では「広報」と訳されたのに対し、民間企業では「PR(ピーアール)」という略語が使われてきた。
しかしその後「PR」は「宣伝」とほとんど同じ意味で使われるようになり、本来持っていた意味から離れてしまった。そのため多くの組織では、その職務を「広報」と呼ぶことが多くなっている。
パブリックリレーションズとは(日本パブリックリレーションズ協会)
http://prsj.or.jp/shiraberu/aboutpr
本質的には、企業活動すべてにおける在り方を定義するのが、Public Relationsの本質であり、企業においてすべての社員、IR/CS/営業もPublic Relationsに沿って、それぞれの関係者と『関係性(信頼関係)』をコミュニケーション、企業活動して構築していく企業の根本的な指針です。
問題の本質について
日本の歴史的に見ても、学生の頃から履歴書に代表される「自己PR=ピーアール=アピール」の認知と体験が当たり前=強い固定観念になっています。
民間企業では「PR(ピーアール)」という略語が使われてきた。
じゃあどうすれば解決するか?
自分が提案したいのは「PR」と略さずに『Public Relations』を使うことです。
ブランディングをやっている立場として「PR=アピール」の認知を変えること大変なので、そもそもの『Public Relations』を使うことで、本質的価値を認知と体験を、民間企業の当たり前にしていくことです。
具体的にどうすればいいかのか
普段、自分が関わる仕事で、ブランディングの初期の段階で『Public Relations』の概念と確認をしていますが、担当者や部署レベルで頑張っても、経営者がかわらないと、企業全体は変わりません。
そこで企業がCMO(最高マーケティング責任者)が、『Public Relations』の概念を導入することで、CEOと同じ権限で『Public Relations』を定義することで、企業活動におけるすべてのコミュニケーションを最高の責任を持つことです。
マーケティング=市場リサーチではなく、Public Relations(PR)担当者は、メディアだけではなく、IR/広報/CS/営業/外部パートナー/社員も含めた、すべての関係者との在るべき関係性を、企業活動におけるすべてコミュニケーションに責任を持つことが当たり前になることです。
伝えたいこと
ブランディング屋の自分がこだわるかは、ブランディングの初期で確認するくらい、コーポレート・アイデンティティにとって『Public Relations』が重要な概念だからです。
そしてほとんどの企業は、『Public Relations』の概念を定義することで、企業活動そのものが変わるからです。
やることは、すべての関係者と洗い出してもらい、それぞれ関係性を定義して、相手を分析して、その人たちに伝えるためのコミュニケーションを考えて、企業活動を通して、関係性を構築していくこと、一方的ではなく、本当に伝えたい顧客と伝えて、関係性が作る、企業が永続していくからです。
「企業のポジショニング(在るべき姿)」について
よく「ブランディング」や「ポジショニング」について、質問がありますが、今のポジショニングの確認からはじめます。
『イケてない状態(いくらやっても儲からない)』
よくあるのが、左下の「単価が安い」「競合が多い」「顧客との関係性が弱い」『イケてない状態(いくらやっても儲からない)』な企業が多いです。
売上を上げるために、人が長時間働いたり、人を増やして研修や教育時間で、さらに人が疲弊していきます。
『イケてる状態(常に儲かる状態)』
では、その状態の場合にどうすれば良いかは、今の逆のポジショニングにすることです。
「単価が安い」→『単価が高い』
「競合が多い」→『競合が少ない』
「顧客との関係性が弱い」→『顧客との関係性が強い』
「単価が高い」×「競合が少ない」×「顧客との関係性が強い」=『イケてる状態(常に儲かる状態)』になっていきます。
『社会にとってなくてはならい存在価値』
1000億の売上になっていく「社会にとってなくはならない会社」になっていくと言われていますが、さらに目指すべき価値として、次のポジションを狙っていきます。
「単価が安い」→「単価が高い」→『商品価値が高い』
「競合が多い」→「競合が少ない」→『受注率が高い』
「顧客との関係性が弱い」→「顧客との関係性が強い」→『LTVが高い』
伝えたいことは、『ポジション』を決める場合は、「利益」「ビジョン」「市場」どれを見れば良いかではなく、すべてが矛盾なく、整合性がある場所が、自社でしかできない、ポジションがあります。
『ブランディングの本質』について。マーケティングから外部環境の変化を知り、内部環境を外部環境の合わせて変化していくこと。
『環境の変化に合わせて、自らの『価値』を変えていく』
「ブランディング」と言うと、外見的なアウトプットが注
今の大企業が潰れているのも、本質的な問題は『ブランデ
「リ・ブランディング」も新しい造語ですが、正直違和感
変えてはいけない『本質(コア)』な部分。
社会構造の変化で起こっている『問題(ギャップ)』。
外部環境の『手段(ツール)』の変化。
伝えたいことは、『ブランディング』は、シンプルであり
ベッキー&NewsPicks匿名/実名問題で考えた、日本人の問題の本質について。
結論から言いますと、Newspickでの「匿名/実名」もそうですが、日本人は「パブリック(公開)」「プライベート(個人)」の概念の区別がついていないことです。
【現状】
芸能人のプライベートがない
簡単に言うと「テレビ」に出て見せているので=「プライベート(個人)」も見られてもしょうがないという、マスコミも加害者ですが、自分たちも当たり前の常識になっている。
テレビがベッキーさんのLINEをいけしゃあしゃあと公開している
個人の発言/会社の発言
日本のイケてない所でもありますが、アイデンティティ(存在価値)の優先順位は、「会社名」>「肩書き」>「個人」になっていて、『個人』≠「会社」になっていない。
【問題】
本質的に芸能人は、自分の才能(タレント)やイメージを売っているので、あって「プライベート(個人)」は売っていない、会社員が拘束されている営業時間外での、プライベートな発言も行動も、宗教や家庭も個人のことなので、会社の責任になっている。
↓
日本人に「公(パブリック)」「私(プライベート)」の区別がない
↓
そもそも「私=自分のアイデンティティ(存在価値)」がない
↓
自分も無いから「他人のアイデンティティ(存在価値)」もそもそも理解できない
【問題の本質】
『プライベート』を理解できてない。「プライベート(個人)の侵害」=『人権侵害』の理解できない。
【具体的に】
ネットでも個人のプライベートな発言について炎上した際など、「パブリック(会社)」「プライベート(個人)」を切り分けた対応をしないといけないのに、クレーマーはわざと「プライベート=パブリック」を紐付けることで、会社の責任にしようとしていることに、まんまと乗ってしまます。
会社の対応は、犯罪やリテラシーが低い行動や発言はダメですが、社員の「プライベート(個人)」の時間での出来事なので、会社の責任ではないと突っぱねないといけません。*機密情報は別ですが
会社員の宗教や思考は個人の自由なのに、思いや発言までも会社が責任=管理になってしまう。
【利害関係者】
全員:おかしい
タレント:被害者
マスコミ:加害者
∟テレビ:しれっと他人事のふりをして、一番広めているやっかいな人
事務所:共犯者
一般大衆:芸能人の「プライベート(個人)」を知りたがる
【何をすればいいか】
自分の一般大衆が「パブリック(公開)」「プライベート(個人)」が切り分けられるリテラシーを上げること、タレントの「プライベート(個人)」に興味を持たないことで、マスコミや芸能事務所も、タレントの「プライベート(個人)」の利用価値が無くなり、取り上げることがなくなることです。
【伝えたいこと】
人間の本質かもしれませんが、「プライベート(個人)」を知りたがるゲスな民族性ですが、自分たちが「理性(リテラシー)」を高めてないと変わりません。
企業は「売上」ではなく『存在価値(アイデンティティ)』を証明できずに消えていく
結論から言いますと、技術で「サービス」は作れても、存在価値(アイデンティティ)を作れなかったサービスが消えていきます。
その存在価値(アイデンティティ)を作るのが『ブランディング』です。
私が上場企業での「スタートアップ」や『ブランディング』の体験から、スタートアップのフォーカスした事業の検証をスタートとして何百回と言われた言葉は、
「スタートアップにブランディングは、必要なの?売上が上がるの?」でした。
もちろんこれは、ダレもが思うことで、むしろ当たり前で、それを証明する事に1年を通して、全体では20社以上、今も10数社とのパートナー契約の中で、ブラッシュアップをしました。
逆に「あなたの「スタートアップサービス」は、社会に必要なのか?」の質問をしています。
いきなり答えられる人は少ないですが、それを証明ができるのが『ブランディング』だからです。
「会社とサービスのブランディングをどうすればいいか?」

これは、よくある相談内容ですが『PUBLIC RELATION』の概念で説明をしています。
このフレームワークを埋めることで、『PUBLIC RELATION』に必要なことが見えてきます。
1.「会社」と「社会」の関係性
2.「サービス」と「顧客」の関係性
3.顧客が抱える問題の深堀り
4.サービスが提供できる手段
5.顧客に体験して一番大事な価値
6.結果どうなるか
7.それが会社のビジョンにつながるか
多くの企業はスタートアップは「サービス」がありますが、それをダレにプロモーションして良いかわからないサービスも多いです。その際にいきなり全方位に「広告」を打っても、情報が多く、予算も限られているスタートアップにとって、広告のムダ打ちは、寿命は減らしていくことになります。
伝えたいことは
もちろんサービスは、技術がないと具現化できませんが、存在価値(アイデンティティ)がないサービスは、消えていきます。
最初に『サービスが社会と必要とされるか』の存在価値(アイデンティティ)やビジョンが固めることで、スタートアップの限られた少ないリソースや時間でも、ブレずに、本当の顧客に本質的な価値を届けることができることです。